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　来週は日米ともに大きなイベントがないだけに、今週の流れを引き続く形となりそうだ。日経平均の価格帯別売買高をみると、14000円台は年初来で僅か12日間（終値ベース）しかない真空状態。2月末、5月上旬の戻り高値を上抜いてきており、外国人投資家の買いが続けば先物主導で15000円に迫る可能性もありそうだ。とはいえ、直近の急ピッチな上昇で短期的に高値警戒感も台頭しつつあるのも確か。外部環境に再び暗雲が漂えば、利益確定売りに押される可能背も十分考えられる。足元で、株式市場との連動性を強めている債券市場の動向にも注意を払いたい。世界的な金利上昇を背景に、14日には長期金利の代表的な指標である新発10年物国債利回りは昨年10月中旬以来となる1.7％台に上昇した。通常、金利上昇は株式市場にとって逆風となるはずだが、負債を多く抱える不動産株の上昇などを見る限り、それほど悪材料視する向きはないようだ。むしろ、米景気減速懸念の後退や、リスク許容度の高まりを感じさせる。先月末から随所にみられる「債券売り・株買い」が、来週も見られるかどうか注目したい。なお、3月期決算企業の本決算発表がピークを過ぎたことで、来週は決算内容を吟味した物色動向が予想される。厳しい経営環境下でも前期実績が計画超過、今期見通しがコンセンサスを上回る見通しを示した銘柄に対する高い評価は続きそうだが、保守的な見通しを示したことで売り込まれた銘柄などにも再評価する動きが見られるかどうか注目したい。