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　日経平均は小幅ながら下落し、約5ヵ月半ぶり（1月10〜16日以来）の4日続落。後場の値幅は84.17円に留まるなど様子見ムードが強まった。同一業種でも高安まちまちになるなど方向感に欠けたほか、物色対象をみても直近賑わっていた環境関連が息切れし、植木組など低位ゼネコン株が急騰するなど相場の末期症状が随所でみられた。

　市場エネルギーの低迷は深刻で、東証1部の売買代金は1兆7292億円と2日連続で2兆円割れ。年度末のため商いが細った3月末、半場立会いだった大発会（1兆7985億円）のみならず、今年最低だった5月27日（1兆7845億円）をも大きく下回る水準だった。3月中旬からのリバウンド相場は外国人投資家が牽引したとみられているが、最近の寄り付き前の外資系証券経由をみるとフローが極端に落ち込んでいる。また、新興市場に目を転じると主要3指数が4日続落、マザーズ市場の売買代金が2004年2月末以来（4年4ヵ月ぶり）の低水準に落ち込むなど、個人投資家の投資意欲も減退しているようだ。明日はＦＯＭＣの結果待ちで更に商いが細る公算が大きく、買い手不在のなかジリ安基調が続きそうだ。