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休場明けの米国市場の動向を見極め
　日経平均は13営業日ぶり（6月18日以来）の反発。直近安値（13118円）を割り込まなかったことで下値を確認すると、アジア株高や円安進展で自律反発機運が高まったようだ。七夕だからという訳ではなかろうが、市場参加者の願いが通じ、ようやく長いトンネルを抜け出すことに成功した。とはいえ、底入れを確認するにはまだ早そうだ。上昇を牽引した銘柄群をみると、金融、不動産など直近売り込まれた銘柄ばかりで、売り方の買い戻しが入ったに過ぎないとの冷ややかな見方もある。相場が反転するには、市場エネルギーの増加が不可欠だが、東証1部の売買代金は前日比8.1％減の1兆8039億円で、半場立会いだった大発会（1兆7985億円）とほぼ同水準に留まったところを見ると、疑心暗鬼の投資家が多いようだ。今週は週末にＳＱが控えているだけに、薄商いが続けば先物主導で値の荒い相場になる可能性が高く、心理的な節目の13500円、13000円のどちらかに振れるか注目したい。

　また、外部環境の好転も重要で、休場明けの米国市場の動向がカギを握りそうだ。ベア相場入りしたと目される株式相場は勿論のこと、原油相場がどのような動きをみせるかにも要注目。これまで「円安＝好材料」との見方が一般的だったが、足元の原材料価格（特に原油）の急騰で日本の経常収支が急速に悪化しているところをみると、この構図が崩れつつあると思われる。それだけに、諸悪の根源である原油高の一服が相場反転には必須だろう。