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　米国株に連れ安する形で、東京市場も急落やむなしとの見方もあったが、杞憂に終わったようだ。日経平均は寄り付き段階で心理的な節目の13000円を割り込んだが、4月14日につけた直近安値（12858円）の手前で下げ止まった。下値を確認したことで買い戻しが膨らんだうえ、きょうは7月限オプションの最終売買日ということもあり、13000円が多分に意識されていた側面もあったとみられる。日経平均は6月中旬からの12日続落などで、14500円から13000円まで調整したが、きょうの値動きを見る限り13000円が当面の下値として意識されよう。とはいえ、米金融不安の高まりなど外部環境は悪化しており、予断を許さない状況が続くことに変わりない。今後の相場を占う意味でも、あすの日経平均終値が7月限ＳＱ値を上回るか否か注目される。ＳＱ値を上回って取引を終えれば、相場反転のきっかけになりそうだ。ちなみに、13日の金曜日となった6月のメジャーＳＱでは、日経平均がＳＱ値に一度もタッチしない「幻のＳＱ」となり、その後調整色を強めた経緯がある。

　不透明要因が多すぎて、リバウンド機運は高まっていないが、割安を示唆する指標が散見される。その1つとして、配当利回りが長期金利を上回る「逆転現象」を挙げたい。6月中旬に1.9％目前まで上昇した長期金利は、リスク回避姿勢の強まりを背景に再び1.6％台を割り込んだ。一方、足元の相場下落で東証1部の配当利回り（加重平均）は1.85％、日経225銘柄で1.68％に上昇。長期金利は東証1部のみならず、日経225の配当利回りをも逆転している。また、東証1部の騰落レシオ（25日平均）は前日に売られ過ぎの目安とされる「70％」を5ヵ月半ぶりに割り込み、きょうも小幅ながら低下した。